売戸建住宅 小田原市 板橋 (箱根板橋駅) 2階建 4LDK
| 価格 | 1,300万円 | 間取り | 4LDK | ||
|---|---|---|---|---|---|
| 交通 | 箱根登山鉄道 / 箱根板橋駅 徒歩11分 | ||||
| 所在地 | 神奈川県小田原市板橋 | ||||
| 築年月 | 1999年1月(築27年4ヶ月) | 建物面積 | 83.46㎡ | 土地面積 | 実測 121.77㎡ |
| 私道負担面積 | なし | ||||
ポイント
閑静な住宅街 分譲地内
- 駐車場2台以上
- 南向き
- 閑静な住宅街
- 都市ガス
- システムキッチン
- トイレ2ヶ所
- 追焚き機能
- 二世帯向き
- 角地
- モニター付インターホン
物件詳細情報
| 交通 | 箱根登山鉄道 / 箱根板橋駅 徒歩11分 | ||
|---|---|---|---|
| その他交通 | - | ||
| 所在地 | 神奈川県小田原市板橋 | ||
| 物件種目 | 売戸建住宅 | ||
| 価格 | 1,300万円 | 借地期間・地代(月額) | -（-） |
|---|---|---|---|
| 権利金 | - | 敷金/保証金 | -／- |
| 維持費等 | - | その他一時金 | - |
| 設備 | 全居室収納 床下収納 複層ガラス ３口以上コンロ 追焚機能 上水道 下水道 電気 庭 トイレ２ヶ所 | ||
|---|---|---|---|
| 瑕疵保証 | - | ||
| 瑕疵保険 | - | ||
| 評価・証明書 | ■建物状況調査 申込対応可 |
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| 備考 |
バルコニー：4.00㎡ 北東側和室床に若干傾きあり。現況有姿。契約不適合免責。土砂災害警戒区域内 |
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| エネルギー消費性能 | - | 断熱性能 | - |
|---|---|---|---|
| 目安光熱費 | - |
| 建物名 | 板橋売戸建て | ||
|---|---|---|---|
| 間取り(内訳) | 4LDK（和 6 洋 4.5･4.5･4.5） | 建物面積 | 83.46㎡ |
| 土地面積 | 実測 121.77㎡ | 私道負担面積 | なし |
| 築年月 | 1999年1月(築27年4ヶ月) | 階建 | 2階建 |
| 駐車場 | 有 無料 | 建物構造 | 木造 |
| 土地権利 | 所有権 | 都市計画 | 市街化区域 |
| 用途地域 | １種低層 | 接道状況 | 角地：２方道路 北6.0m 公道 接面6.5m 東6.0m 公道 接面12.0m |
| 建ぺい率 | 60% | 容積率 | 150% |
| 地目 | 宅地 | 地勢 | 高台 |
| 国土法届出 | - | セットバック | - |
| 建築確認番号 | 第H10認小田000821号 | ||
| 現況 | 空家 | 引渡可能時期 | 相談 |
|---|---|---|---|
| 物件番号 | 6987709821 | ||
| 情報公開日 | 2026/03/14 | 次回更新予定日 | 2026/04/23 |
※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。
情報提供会社
(有)小田原不動産
- 交通：
- ＪＲ東海道本線／小田原 徒歩3分
- 住所：
- 神奈川県小田原市栄町２丁目１１－８
- TEL：
- 0465-22-8333
- FAX：
- 0465-24-1058
- 所属団体など：
(公社)神奈川県宅地建物取引業協会会員 (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟 - 取引態様：
- 媒介
- 免許番号：
- 神奈川県知事免許（９）第１６２０３号
- 間取図は、現況を優先させていただきます。
- 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
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仲介手数料について
仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
取引態様が「売主」の場合は不要です。
「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。
（建物に係る消費税額を除外した額）200万円以下の金額 5.5％ 200万円を超え400万円以下の金額 4.4％ 400万円を超える金額 3.3％
※参考 簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円 400万円を超える場合 3.3％+6.6万円
「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。
※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。
物件によって金額が異なります。
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